世の中にあふれる情報から、10代が知っておくべき話題をお届けする「Steenz Breaking News」。今日は、子宮頸がんとその予防、そして早期発見に役立つかもしれない最新技術についてご紹介します。
4月9日は「子宮頸がんを予防する日」
明後日、4月9日は「子宮頸がんを予防する日」です。
由来は、数字の4と9を「子宮」と読む語呂合わせから。子宮頸がんについて情報を発信し、多くの女性に検診を受診してもらえるよう啓発する目的で、特定非営利活動法人 子宮頸がんを考える市民の会が記念日として制定しました。
20～30代女性に増えている子宮頸がん
子宮頸がんは、出産のときに産道の一部となる「子宮頸部」に発生するがんです。日本では、毎年およそ1万人がこのがんに罹患し、およそ3,000人が亡くなっています。
子宮頸がんはほとんどの場合、ヒトパピローマウイルス（HPV）への感染が原因で発症します。HPVは、わたしたちのごく身近なところに存在するウイルスです。性的な接触によって男女関係なく感染することが知られており、性交経験のある女性の多くが一生に一度は感染したことがあると言われています。
子宮頸部がHPVに感染しても、ほとんどのケースで自然治癒します。しかし、中には感染が長期間続いてしまうことも。その場合、一部の人で将来的にがんになりうる病変が生じ、それが数年後に子宮頸がんへと進行してしまうと考えられています。
この投稿をInstagramで見る
発症年齢のピークは30〜40代ですが、2000年代以降は20代の罹患も増加。20〜30代女性の発症率は、1990年は10万人あたり7.8人でしたが、2014年には10万人あたり16.8人と約2倍に増えており、問題視されています。
子宮頸がんの診断にAIを活用できる未来へ
子宮頸がんの診断では、多くの場合、「細胞診」をおこないます。子宮頸部の細胞を集め、がん細胞やがんになる前の病変がないかどうかを専門医が顕微鏡で調べるのです。
しかし昨今、細胞診を担う専門医が不足。医師ひとり当たりの業務負担が増えているそうです。また、医師によって診断に差が出る可能性があり、診断の品質管理や標準化にも課題があるそう。こうした課題はAIを活用すれば解消できる可能性は高いものの、細胞の塊は平面ではなく立体のため、これまではAIがより正確に結論を出せるデータを作るのが難しいと考えられてきました。
ところが最近、その困難を日本の企業と医療機関が突破。株式会社CYBOと公益財団法人がん研究会有明病院細胞診断部などの研究チームが、独自に開発した技術をもとに細胞診で活用できる診断支援AIを生み出したのです。細胞の画像を撮影するシステムに工夫を施し、データ量を抑えながらも高精細な3D画像を保存できるようにしたといいます。それをもとに、専門医が作成したデータを学習したAIが病変やがん細胞の有無を調べることで、医師とほぼ同レベルの検査精度の実現に成功したそうです。
実用化すれば、これまで以上に多くの女性の命と健康を守れるようになると期待されています。
この投稿をInstagramで見る
子宮頸がんはワクチンで予防できる
子宮頸がんは、ワクチンで発症を防ぐことが可能です。例えば、9種類のHPVの感染を防ぐ「9価HPVワクチン」を接種した場合、8〜9割の子宮頸がんを予防できると言われています。
日本では現在、小学6年生から高校1年生の女子が公費でワクチンを接種できます。また、最近では、男子がHPVワクチンを任意接種する際の費用助成をおこなう自治体も出てきています。HPVワクチンの有効性は女性に限ったものではなく、男性も肛門がんなどの予防につなげられる可能性があるほか、将来、パートナーを子宮頸がんから守ることができます。
【小学6年生～高校1年生相当の女の子と保護者の方へ】
子宮頸がんは、子宮の入り口にある子宮頸部にできるがんです。
若い世代の女性に多く、毎年1万人以上が新たに診断され、約3,000人が亡くなっています。… pic.twitter.com/7HJ1eDLrFZ— 国立がん研究センター【公式】 (@NCCJ_official) March 30, 2026
ワクチンを打っていない場合は、子宮頸がん検診を定期的に受けることが大切です。がんは進行の程度で大きく4つのステージに分かれますが、子宮頸がんはステージIであれば、5年生存率は90％以上と比較的予後が良いことが知られています。がんになる手前で発見できればほぼ確実に完治が目指せるとも言われているため、自治体の費用助成なども活用しながら検診を受けるようにしましょう。
若くても罹患する可能性のある子宮頸がん。その診断精度は、最先端の技術をもとに日々進化を遂げています。しかし、病気に気づくためには、自分自身で日頃から健康状態に意識を配ることも大切。日本では自治体からさまざまな情報提供や費用助成がおこなわれているため、正しい知識を得ながら自身の健康を守っていきたいものです。
Text：Teruko Ichioka
